多治見中継局 – Wikipedia

座標:

北緯35度21分58.8秒 東経137度6分30.7秒 / 北緯35.366333度 東経137.108528度 / 35.366333; 137.108528

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多治見中継局（たじみちゅうけいきょく）は、岐阜県多治見市にある中継局。

多治見テレビ中継局[編集]

デジタルテレビ[編集]

リモコン キーID	放送局名	チャンネル 番号	空中線 電力	ERP	偏波面	放送対象 地域	放送区域 内世帯数	運用開始日
1	THK 東海テレビ放送	15ch	1W	1.2W	垂直偏波	中京広域圏	約21,900世帯	2009年 5月14日
2	NHK 名古屋教育	31ch				全国放送
3	NHK NHK岐阜総合	24ch				岐阜県
4	CTV 中京テレビ放送	17ch				中京広域圏
5	CBCテレビ	16ch
6	NBN 名古屋テレビ放送	14ch
8	GBS 岐阜放送	30ch				岐阜県

所在地[編集]

• 多治見市大畑町（元町の丘）^[1]

放送エリア[編集]

• 多治見市の一部^[1]

歴史[編集]

• 2009年3月6日 予備免許交付^[2]
• 2009年3月10日 試験放送開始
• 2009年5月14日 免許交付^[3]し、同日付で本放送開始。

補足[編集]

• 既存の民放アナログ送信用鉄塔に、全局のデジタル送信用アンテナを併設している。空中線等設備は日立電線製である。

アナログテレビ（廃止）[編集]

チャンネル 番号	放送局名	空中線 電力	ERP	偏波面	放送対象 地域	放送区域 内世帯数	運用開始日
49ch	NHK 名古屋教育	映像3W/ 音声750mW	映像9.9W/ 音声2.5W	垂直偏波	全国放送	16,277世帯	1968年 5月25日[4]
51ch	NHK 岐阜総合				岐阜県
53ch	CBC 中部日本放送	映像10W/ 音声2.5W	映像9.3W/ 音声2.3W		中京広域圏		1981年 12月26日[5]
55ch	THK 東海テレビ放送						1972年 10月19日[6]
57ch	NBN 名古屋テレビ放送						–
59ch	CTV 中京テレビ放送						1973年 6月9日[7]
61ch	GBS 岐阜放送				岐阜県		1971年 11月13日[8]

歴史[編集]

• 2011年7月24日をもって全局廃止となった。

エフエム多治見送信所[編集]

周波数	放送局名	呼出符号	空中線 電力	ERP	放送対象 地域	放送区域 内世帯数	運用開始日
76.3MHz	エフエムたじみ 愛称「FM PiPi」	JOZZ6AK-FM	20W	40W	多治見市	約350,000世帯	1998年 10月1日

所在地[編集]

• 多治見市大沢町（高社山）

放送エリア[編集]

• 多治見市・土岐市・瑞浪市の全域、各務原市・美濃加茂市・加茂郡川辺町・八百津町・可児郡御嵩町・愛知県春日井市・犬山市の各一部地域。

その他[編集]

• NHK岐阜FM・FM GIFUについては、土岐南中継局を受信している。

岐阜放送多治見ラジオ中継局[編集]

周波数	放送局名	呼出符号	空中線 電力	放送対象 地域	放送区域 内世帯数	運用開始日
1431kHz	GBS 岐阜放送	（なし）	音声100W	岐阜県	90,959世帯	1973年 11月1日

所在地[編集]

• 多治見市東町（超高温材料研究センター南東）

放送エリア[編集]

• 岐阜県多治見市、土岐市、瑞浪市の一部、愛知県春日井市

歴史[編集]

• 1976年11月1日 岐阜親局と精密同一周波数・完全同期放送を開始。
• 1978年11月23日 周波数を現在の周波数：1431kHzに変更（親局との同期放送は継続）。
• 2002年4月27日、恵那中継局と精密同一周波数・完全同期放送を開始。

脚注・出典[編集]

[脚注の使い方]

1. ^ ^{a b} 東海地区の開局状況（総務省東海総合通信局）^{[リンク切れ]}
2. ^ 地上デジタルテレビジョン放送局「多治見中継局」の予備免許（総務省東海総合通信局）
3. ^ 地上デジタルテレビジョン放送局（多治見中継局）の免許及び（浜松水窪中継局）の予備免許（総務省東海総合通信局）
4. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑’69』 日本放送出版協会、1969年、273頁。 
5. ^ 中部日本放送 『中部日本放送50年のあゆみ』、2000年、397頁。 
6. ^ 東海テレビ放送社史編纂委員会 編 『明日をひらく Part2』 東海テレビ放送、1989年、183頁。 
7. ^ 日本民間放送連盟（編） 『日本放送年鑑’74』 千秋社、1974年、26頁。 
8. ^ 日本民間放送連盟（編） 『日本放送年鑑’72』 テレビ企画、1972年、27頁。 

関連項目[編集]

• 日本の放送送信所一覧