ジャパン・ニュース・ネットワーク – Wikipedia

Posted on by

ジャパン・ニュース・ネットワーク（英: Japan News Network[1]）は、TBSテレビをキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワークである。略称のJNN（ジェイエヌエヌ）で言及されることが多い[2]。

日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。

なお、ここではニュースとは別関係のテレビ番組供給ネットワーク、TBSネットワーク（TBS Network）についても解説する。ただし、TBSラジオを基幹局としてテレビと同時並行的に存在するラジオネットワークについては、ジャパン・ラジオ・ネットワーク（JRN）を参照のこと。

また、一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という[3]。

ネットワークの形成[編集]

ラジオ東京（KRT、東京放送。現：TBSホールディングス）が、日本放送協会（NHK）に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。 この年に放送された皇太子明仁親王（後の第125代天皇）結婚特別番組のネット局がほぼそのまま加盟した形となった[4][5]。当時郵政省（現在：総務省）ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。しかしながら、ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各局間のニュース映像素材の交換が必要となっていた。

これより先、ラジオ東京制作の『東京テレニュース』を初期加盟16局がネット受けを行い放送していた。特に北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC、現：CBCテレビ）、大阪テレビ放送（OTV、朝日放送テレビの前身）、ラジオ九州（RKB、RKB毎日放送の前身）とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。

JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ（NETテレビ。現：テレビ朝日）はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。特にNETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは特定の新聞社との関係を持たず、自主制作で且つ加盟各社の共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各社の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。

初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送テレビから毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。

フルネット局28局で形成されている。秋田県・福井県・徳島県・佐賀県にはJNN加盟局がない[6][7]。

1989年11月27日から、被疑者の呼び捨てを止めている[8]。

ロゴマークの色は原則緑で「JNN」と（公式サイトでは）表示するが、2017年10月以降、定時ニュースのロゴが独自のものに変更されたほか、「新・情報7days ニュースキャスター」なども独自のロゴを使用する[9]。また、番組配信局テロップは一切出していない。

ネットワークの特徴[編集]

全体として、AMラジオを兼営している老舗局が多く、特に「○○放送」という名前のJNN加盟局はそのほとんどがその地域において、最初の民放テレビ局（第1局）となっている[10]。北海道、東北の太平洋側[11][12][13]、静岡県、長野県、新潟県、石川県、近畿地方[14]、中国地方（山口県を除く）、九州・沖縄地方の全局[15]では、ジャパン・ラジオ・ネットワーク（JRN）にも同時加盟している[16][17][18][19]。したがって、基幹局[20]は事実上も含めれば全てラテ兼営（札幌・福岡が同一法人による本来のラテ兼営、東京・名古屋・大阪が同一放送持株会社傘下による事実上のラテ兼営）で、同時にJRNの基幹局でもある。

デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ（ウォーターマーク）の表示を行っている（一部系列局ではワンセグでは行っていない）。現在は5大系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。

加盟局はGガイドの番組データを配信している（電子番組ガイド（EPG）のGガイドのホスト局となっている）[21][22]。

認定放送持株会社、ならびに株式上場への取り組みも多く、2009年4月1日にTBSテレビ（東京放送ホールディングス→TBSホールディングス）、2014年4月1日にCBCテレビ（中部日本放送）、2016年4月1日にRKB毎日放送（RKB毎日ホールディングス）、2017年4月1日に毎日放送（MBSメディアホールディングス）、2019年4月1日にRSK山陽放送（RSKホールディングス）が認定放送持株会社体制に移行している。TBSホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングス・新潟放送は株式を上場[23]している。

JNN協定[編集]

加盟局には、JNNと番組名につくものは全ての加盟局が同じ時間に放送すること[24]や、他のニュースネットワークにJNNのニュース素材を提供してはならないことなどを内容とする「テレビニュースに関するネットワーク協定」（「JNN排他協定」「JNN協定」とも言う）を結んでいる。

また、系列局がスクープしたニュースにおいては、「JNNの取材により明らかになった-」とコメントする。これは全国級のニュースになった時点でJNN基金より取材費が補助されるためである。

一部地域（加盟局）でしか放送されないニュース[25]がある場合には、「JNN」の名称を使用していない。また、TBS系列以外の放送局にも番組を放送している最中に、止むを得ずTBSからニュースを放送する場合も、「JNN」の名称は付かない。なお、TBSニュースバードでも「JNN」の名称のつく番組名（『JNNイブニング』など）があるが、CSのオリジナル番組のためJNN協定は適用されていない。

番組制作に関しては、すべての加盟局による共同制作番組を企画するほか、北から北海道放送（HBC）・TBSテレビ（TBS）・CBCテレビ（CBC）・毎日放送（MBS）・RKB毎日放送（RKB）の5局が「基幹局」に位置付けられ、「5社連盟」を結成している。東北放送（TBC）も基幹局と自社が発表しているものの、JNN基幹局には、該当していない。ただし、静岡放送（SBS）・RSK山陽放送（RSK）・中国放送（RCC）と同様に基幹局出稿広告等共同事業の一部に参加する事がある。[要出典]ちなみにCS放送『TBS NEWS』の列島ニュースにはTBS以外の以上8局のほか、新潟放送（BSN）・信越放送（SBC）のニュースが紹介されている。

過去には、当時JNN加盟局のなかった地域のJRN加盟ラテ兼営局（秋田放送、高知放送、南海放送。いずれも日本テレビ系）や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、『JNNニュース』を番組販売扱いでネットしていた。ネットワーク黎明期において、系列の協定がより強固に確立される前の貴重な例である。[26]なお、青森テレビについてはANN加盟時代も特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。[27]

1999年には、日本初のインターネットでのニュース動画配信サービス『JNN News i』（2017年度に『TBS NEWS』に改称）をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル（地域）ニュースも動画で配信するようになった。

TBSネットワークとJNN[編集]

ニュース番組以外の一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。ただし、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、FNNとFNS、NNNとNNSの様に、JNNと別組織とはなっていない。このためか一般には「TBSネットワーク」の名称は浸透しておらず、「TBS系列」やニュース系列と同様に「JNN」と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局・準基幹局共同で出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系列」が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他（1993年頃）[28]、バラエティ番組でも「JNN○周年」 を冠した事例もある。また、TBSのネットワーク局一覧のウェブサイトでも用いられる等、「JNN」をTBS系列のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。放送事故やネットの無い時間帯にTBSネットワークと表示された画面が出たこともある（『キャッチアップ』のSBSの例がある）。

本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟局（加盟社）共同製作という形をとる（そのため「製作著作」のクレジットが出ない）が、適用外のネットワーク番組は、製作した各局（各社）それぞれで著作権を持ち、製作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の製作番組でもネットワーク・シンボルである「ジ〜ン」が製作局ロゴの隣に付加される（一部例外あり）。TBSは「ジ〜ン」をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。

また、JNNネットワーク協議会にはプロ野球中継に特化した「プロ野球中継担当者会議」という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局（5社連盟構成局すべてと東北放送(TBC)、中国放送(RCC)）が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。[29]

このほか、深夜アニメや一部スポンサードネット番組、また「協定」を適用しない番組を中心に秋田県や福井県など系列局不在地域を中心とした系列外局や地上独立テレビ局への販売も行っているが、その比率は他系列よりも少なく特にTBSネットワーク基本協定に定められた系列内の優先放送権が適用される加盟局製作の番組は系列局がネットしないとそのエリアでは基本的に放送されない[30]。他系列では関東キー局で放送されない番組をエリア内の他の地上独立テレビ局に番組販売するケースもあるが、TBS系列では、1970年代に在阪局発の番組で若干実例があったものの、2008年10月改編で『パチンコNOWTV』が打ち切られた後、2013年7月から『よしもと新喜劇』をTOKYO MXがレギュラー放送開始するまで途絶えていた。

また、系列局内でも放送局の少ない地域は他系列の番組を放送することが多く、ネットワークの中でも番組編成に大きな差が生じている。

なお、1999年頃に東京新聞が『テレビ&芸能スクランブル』のコーナーにて、「JNNはこの頃、排他的性格を見直すこと」という情報（記事）が伝えられた。しかし、今日まで具体的な結論は出ていないものの、山陰放送[25]、宮崎放送[25]、テレビ山口[31]で認められていたネットワークセールス枠の他系列の差し替えネットが2009年3月29日をもって廃されているという動きがある。[要検証 – ノート][32]

全国紙との関係[編集]

JNNは結成当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。

当時のラジオ東京は毎日新聞社を中心に朝日新聞社、読売新聞社といったいわゆる「3大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京はむしろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。後にTBSは資本系列を整理して毎日新聞社との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。

5社連盟の中では毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社保有株の大半が売却され、「毎日」の文字こそ残っているものの新聞系列から独立している。

ただし、現在でも毎日新聞社とTBS、毎日放送、RKB毎日放送は友好会社の関係にある。

また現在も系列局には地元有力新聞社と親密な放送局が多く、北海道放送=北海道新聞社、中部日本放送=中日新聞社、東北放送=河北新報社、中国放送=中国新聞社という全国紙に匹敵するブロック紙、熊本放送=熊本日日新聞社、静岡放送=静岡新聞社、新潟放送=新潟日報社、山陽放送=山陽新聞社、南日本放送=南日本新聞社、信越放送=信濃毎日新聞社、琉球放送=沖縄タイムスという各地域の地方紙の影響を受けているという一筋縄では行かない点を有している。

リモコンキーID[編集]

この項目では色を扱っています。閲覧環境によっては、色が適切に表示されていない場合があります。

キー局のTBSテレビ、ならびにTBS系列のBS局のBS-TBSのリモコンキーIDは「6」。TBS以外の系列局でキー局と同じリモコンキーIDを使用している局（地図上で青で塗られている地域の局）は15局、「6」以外が12局ある。他の民放ネットワークと比較して統一されている割合が低く、特に東海(名古屋)以西の西日本地域で「6」以外のリモコンIDを使用している局が多い[33]。これは加盟局の多くがその当該地域の先発局で、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに採用した局が多いことや広島以西の地域でNHK総合・Eテレに次いで若い番号である「3」をリモコンIDに採用した局が多い[34]ことが原因であるとされる。リモコンキーIDに6chを使用する系列局の内、TBSテレビ以外では、IBC岩手放送及び北陸放送も、アナログ放送の親局チャンネル番号を引き継いだ。

なお、アナログ親局5chを使用していた新潟放送は、デジタル放送では「6」を割り当てている[35]。

時刻表示[編集]

番組中の時刻表示については、全国統一の日本標準時が用いられ使用されている日本でもごく僅かな（体感できない程の）時差が存在しているとして、またデジタル放送ではエンコード/デコードによる遅延が絶対に回避できない[36]ことから、「より正確な時刻を提供する」との考えに基づき、「番組送出（ネット送出）は行わない」という運用ルールが明確に定められている。このため時刻表示は各番組専用のカスタム表示であろうとも原則として各局のマスターからのローカル送出にて実施されている。

他系列ではローカル送出だと系列局では通常の時刻表示（黒縁に白文字）とその延長線上にあるカラー表示（合わせて1〜3種類）か系列局独自の（通常表示の延長線上にない）カスタム表示しか実施しない事例が多い[37]中、JNNではTBSテレビと同じカスタム表示の素材がローカル送出向けに各局へも配布されているため、TBSテレビでカスタム表示を実施している番組でも、以下の通り各局でもTBSテレビと同じカスタム表示が実施されるとは限らない。

  • TBSテレビとはわずかに表示やエフェクトが異なるカスタム表示がされる
座布団（番組ロゴ入り）部分はTBSテレビと同じなのに時刻のフォントや切り替わり方だけが異なる、『あさチャン!』のタイトルロゴと日付の表示がない、『THE TIME,』の秒針表示がない、『ラヴィット!』のラッピーが跳ねない、『Nスタ』（日曜版除く、以下同じ）の番組ロゴが動かない、等。更に局によってはエフェクトの差異も番組毎に異なる。
山陰放送の例：カスタム表示対応マスターに更新してから、『あさチャン!』のタイトルロゴと日付→『THE TIME,』の秒針はないが、他のカスタム表示導入番組ではエフェクト含めTBSテレビと同じ。いずれも内包ローカル枠にも対応しているが、独自のカスタム表示は実施していない[38]。
  • 番組によってTBSテレビと同じカスタム表示（エフェクトの差異があるものも含む。以下同じ）か各局独自のカスタム表示かカラー表示か通常表示かが変わる
中国放送の例：2021年4月から『ラヴィット!』（エフェクトあり）と『ひるおび!』（JNNニュースのパートだけ通常表示）で番組専用カスタム表示を導入した一方、『あさチャン!』は独自のカラー表示を継続し、次番組の『THE TIME,』で番組専用カスタム表示（秒針あり。内包ローカル枠にも対応）を導入した。『Nスタ』は『イマナマ!』内包扱い、単独番組扱いを問わずTBSテレビ送出の番組ロゴの右に座布団なしのカラー表示（白縁に赤文字）で対応。
  • ローカル差し替え枠でもTBSテレビと同じカスタム表示がされる
『あさチャン!』→『THE TIME,』や『ひるおび!』のJNNニュース、年末年始版『Nスタ』等のローカルパートが該当。この現象は基本的にJNNでしか起きない。
  • そもそもカスタム表示がされずに全番組で通常表示かカラー表示かがされる
カスタム表示に対応していないマスターの局や、対応していてもカスタム表示を行わない方針を取る局だとこうなる。
  • 時刻表示自体が全編で実施されるとも限らない
『ひるおび!』の一部時間帯で実施しない局、究極的には全編で時刻表示そのものを実施しない局もある。

なお『週刊さんまとマツコ』では全局共通の時刻表示[39]が実施されているが、厳密には番組のテロップ扱いである[40]。

『ゴゴスマ -GO GO!Smile!-』は、制作局のCBCテレビでは番組名入りのカスタム表示が行われているが、その素材は系列局に配布されていないため、通常表示（TBSテレビなど）やカラー表示、あるいは非表示（上記「時刻表示自体が全編で実施されるとも限らない」の究極例にあたる）で対応している。

『Nスタ』は、画面左上に座布団が短く時刻のない番組ロゴ表示（エフェクトあり）がTBSテレビからネット送出されているため、局によってはその横に別途通常表示やカラー表示をしたり、別の座布団を丸ごと被せて独自のカスタム表示をしたりする。同じ座布団を丸ごと被せてTBSテレビと同じカスタム表示をしてもCM入り/明けの一瞬や下記速報テロップ送出時に番組ロゴだけは表示されるのもこのため。

ローカル送出であることにはメリットもある。ニュース速報（地震速報や気象速報等も含む）のテロップ送出の際に時刻表示を消去できるため、速報テロップが時刻表示に干渉する事態を回避することができる。また、系列局が情報番組を録画時差ネットする場合（一例として中国放送での『広島平和記念式典』『ひろしまフラワーフェスティバル・花のパレード』中継時など）にも時刻表示の差し替え[41]や消去ができる。

  • 1955年（昭和30年）4月1日 – ラジオ東京がテレビ放送（過去の東京放送、現在のTBSテレビ）開始。この時点でネット局はなし。
  • 1956年（昭和31年）12月1日 – この日テレビ放送開始の中部日本放送（現在のCBCテレビ）と同日開局の大阪テレビ放送（後の朝日放送テレビ）とネットを組む。[42]
  • 1957年（昭和32年）4月1日 – この日テレビ放送開始の北海道放送とネットを組む。[43]
  • 1958年（昭和33年）
  • 1959年（昭和34年）
  • 1960年（昭和35年）
    • 2月1日 – ラジオ東京・中部日本放送・朝日放送[54]・RKB毎日放送が4社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組クロスネット共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組トリプルクロスネット共有を解消した。
    • 3月1日 – 北海道放送がJNN基幹局となる。[55]ただし、北海道放送は「東芝日曜劇場」制作参加にとどまった。
    • 4月1日 – この日テレビ放送開始の秋田放送が番組販売でニュースネットを開始（一部の一般番組も）。
    • 10月1日 – この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟[56]。
    • 11月29日 – キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。
  • 1963年（昭和38年）4月1日 – この日開局の福島テレビが番組販売でニュースネットを開始（一部の一般番組も）。
  • 1964年（昭和39年）9月1日 – RKB毎日放送が一般番組に限り日本テレビとのクロスネット復活。[57]
  • 1969年（昭和44年）
    • 4月1日 – 北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。
    • 4月1日 – RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活（5社連盟加盟局のフルネット化完了）。
    • 4月1日 – 山陽放送が岡山放送の開局によりフルネット局となる。
    • 12月1日 – この日開局の青森テレビ番組販売でJNNに参加[58]
  • 1970年（昭和45年）4月1日 – この日開局のテレビ山梨・テレビ山口・テレビ高知がJNNに加盟。後者の加盟により高知放送が番組販売によるニュースネットを終了。
  • 1971年（昭和46年）
    • 1月19日 – 加盟23社で「JNNネットワーク協議会」を発足させる。[59]
    • 6月1日 – 福島テレビが福島中央テレビとのネット交換によりJNNに加盟。ただし、番組編成上の完全移行は10月改編時に持ち越しとなった。
  • 1972年（昭和47年）
  • 1974年（昭和49年）11月18日 – 東京放送と毎日放送との間で1975年3月31日から朝日放送テレビに代わりネットを開始することで合意に達し、同時に東京放送は朝日放送テレビに対し「1975年3月30日をもってネットを打ち切り翌日から毎日放送とネットを開始する。」と通告する。
  • 1975年（昭和50年）3月31日
  • 1979年（昭和54年）4月1日
    • 4月1日 – 山陽放送が岡山・香川相互乗り入れの実施により岡山県のみから岡山県・香川県両県での放送に移行。
  • 1983年（昭和58年）4月1日
    • 4月1日 – 福島テレビがJNNを脱退しFNNに加盟。同年12月3日までTBS福島支局を設置して対処する。
    • 10月1日 – テレビユー福島がJNNに加盟[62]（開局は同年12月4日。同時にフルネットを開始）。
  • 1989年（平成元年）10月1日 – この日開局のテレビユー山形がJNNに加盟、同時にフルネット（他系列の番組は番組販売のみ）を開始。
  • 1990年（平成2年）10月1日 – この日開局のテレビユー富山（現：チューリップテレビ）がJNN加盟。
  • 1992年（平成4年）
  • 2009年（平成21年）4月1日 – 東京放送の放送持株会社移行（社名を東京放送ホールディングスに変更）に伴い、キー局がテレビ放送事業を東京放送から承継するTBSテレビに変更。
  • 2014年（平成26年）4月1日 – 中部日本放送の放送持株会社移行（社名変更なし）に伴い、テレビ放送事業を中部日本放送から承継するCBCテレビに変更。
  • 2016年（平成28年）4月1日 – RKB毎日放送の放送持株会社移行（社名をRKB毎日ホールディングスに変更）に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人のRKB毎日放送に変更。
  • 2017年（平成29年）4月1日 – 毎日放送の放送持株会社移行（社名をMBSメディアホールディングスに変更）に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人の毎日放送に変更。
  • 2017年（平成29年）10月1日 – 「TBS NEWS」ブランド統一したが、JNN公式ロゴは引き続き使用されている。
  • 2019年（平成31年）4月1日 – 山陽放送の放送持株会社移行（社名をRSKホールディングスに変更）に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人のRSK山陽放送に変更。

現在の加盟局[編集]

この表中の社名の欄は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）。JNN加盟局はすべてGガイドのホスト局であり、JNN加盟局のない秋田県・福井県・徳島県・佐賀県の4県を除き、番組データの配信を行っている[22]。

過去の加盟局[編集]

放送対象地域 略称 社名 JNN加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の
所属系列
福島県 FTV 福島テレビ 1971年6月1日[90][91] – 1983年3月31日 当時のTBSの経営陣が、福島テレビの株式の過半数を持っていた福島県の方針に難色を示したため（ネットチェンジ#福島県の事例を参照）[92][93]。 FNN/FNS[94]
関東広域圏 KRT → TBS ラジオ東京 → 東京放送 1959年8月1日発足 – 2009年3月31日 東京放送（移行後は「東京放送ホールディングス」→「TBSホールディングス」）の認定放送持株会社移行により、テレビ放送部門がTBSテレビに分割されたため。 –
中京広域圏 CBC 中部日本放送 1959年8月1日発足 – 2014年3月31日[95] 中部日本放送の認定放送持株会社移行により、テレビ放送部門がCBCテレビに分割されたため。
近畿広域圏 ABC 朝日放送 1959年8月1日発足 – 1975年3月30日 現・朝日放送テレビ。筆頭株主である朝日新聞社の意向による（当該項目を参照）[96]。 ANN[97]
MBS 毎日放送 1975年3月31日[98] – 2017年3月31日 （旧）毎日放送（移行後は「MBSメディアホールディングス」）の認定放送持株会社移行により、テレビを含む放送・送信業務が（新）毎日放送に移行したため。 –
鳥取県 NKT 日本海テレビジョン放送 1959年8月1日発足 – 同年12月14日 山陰放送（BSS）が開局したことによる配慮のため[99]。 NNN/NNS[100]
香川県・岡山県 RSK 山陽放送 1959年8月1日発足[101] – 2019年3月31日 山陽放送（移行後は「RSKホールディングス」）の認定放送持株会社移行により、テレビを含む放送・送信業務がRSK山陽放送に移行したため。1958年6月1日開局 – 1979年3月31日の間は、テレビは岡山県のみ対象とした。 –
福岡県 RKB RKB毎日放送 1959年8月1日発足 – 2016年3月31日 （旧）RKB毎日放送（移行後は「RKB毎日ホールディングス」）の認定放送持株会社移行により、テレビを含む放送・送信業務が（新）RKB毎日放送に移行したため。 –

現在の主な非加盟局[編集]

※加盟の意思があったものの、結局加盟しなかった、または出来なかった主な局を掲載。
放送対象地域 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の所属系列
青森県 RAB 青森放送 ネットスポンサーの経営的理由による[102]。 NNN/NNS
秋田県 ABS 秋田放送 マイクロ回線の技術的理由によるものとされる[103]。
富山県 KNB 北日本放送 隣県の民放局[104]がラジオ東京テレビ（現・TBSテレビ）とネットを組んでいたため、当初はKNBもその線だろうというのが一般の見方であり、KNB社内でもラジオ東京テレビか、日本テレビか真剣に検討が行われたが、サービス放送中に営業成績が良くプロ野球のナイター中継が多くナイターの延長にも対応可能である等の理由から日本テレビ系列主体の編成にすることが決まったため[105][106]。
福井県 FBC 福井放送 北陸放送との競合を避けるため[107]。 NNN/NNS・ANN
（クロスネット局）
愛媛県 RNB 南海放送 中国放送や大分放送との競合を避けるのとマイクロ回線の技術的理由による[108][109][110]。 NNN/NNS
高知県 RKC 高知放送 開局当時日本テレビの方が人気が高かったこととマイクロ回線の技術的理由[109]による。
技術的問題の解決後、1970年に民放第2局がフジテレビ系で開局することが内定したことから、JNNニュースのネットを実施してTBSとの関係強化を図るも、日本テレビとの関係が悪化し、社内でTBS系列へのネットチェンジが検討された。しかし第2局（テレビ高知）が開局直前にJNNへの加盟に切り替えたことでネットチェンジを断念した[111]。

2018年4月現在、11支局がある。これらの支局はJNN加盟各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。ただしTBSテレビ以外のJNN加盟局に所属する記者は開設局に所属しつつ、TBSテレビの名前も背負う。そのため開設局とTBSテレビの両方のロゴが印刷された特注の名刺をTBSから各記者に支給して活動させる。

ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。また記者の派遣については、開設・運営局以外から行われることも少なくない[112]。兵庫県西宮市の阪神甲子園球場にて行われる選抜高等学校野球大会や全国高等学校野球選手権大会など、日本国内で行われる大型スポーツイベントの際にも、イベント開催地の近くにJNN加盟局共同の取材拠点を設置する場合がある[113]。

海外記者のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。そのため、一部のJNN海外記者リポートがJRNを通じて日本テレビ（NNN）系ラテ兼営局[114]、同じくラテ兼営局の福井放送[115]とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。[116]

海外支局[編集]

地域 海外支局名 設置・運営
加盟局		 備考
アメリカ
合衆国		 JNNニューヨーク支局 TBSテレビ 静岡放送からも記者を派遣していた期間がある。[117]
JNNワシントン支局
JNNロサンゼルス支局 CBCテレビ TBSテレビからも記者を派遣。かつては、毎日放送が支局を開設していた。
ヨーロッパ
旧ソ連
アフリカ		 JNNロンドン支局 TBSテレビ
JNNモスクワ支局 北海道放送からも記者を派遣[118]
JNNパリ支局 毎日放送 1969年に朝日放送（当時）が開設[119]。1975年のネットチェンジに伴って、組織ごとANNパリ支局に移行したことから、TBSが改めて開設した[120]。後に一時閉鎖したが、2017年10月から毎日放送の運営によって業務を再開[121]。同局が再開設の前まで設置していたベルリン支局時代から、旧ソ連地域の諸国（モスクワ支局の管轄）・イギリスと北ヨーロッパ諸国（ロンドン支局の管轄）を除くヨーロッパ全域の取材を担当している。
アジア JNN中東支局 TBSテレビ 2012年3月まで山陽放送が運営していた「JNNカイロ支局」を閉鎖したうえで、同年7月から開設[122]。
JNN北京支局 北海道放送 TBSテレビからも記者を派遣。
JNN上海支局 毎日放送 1992年から2000年まで中国放送が運営。
JNNソウル支局 TBSテレビ ソウル支局は1969年にRKB毎日放送[123]、バンコク支局は1977年にTBSが開設[124]。
1996年7月1日に両支局の担当を入れ替えて[125]からも、TBS・RKBは両支局に記者を派遣している。
JNNバンコク支局 RKB毎日放送

過去の海外支局[編集]

上記の支局以外にも、2000年シドニーオリンピックの開催を機に、TBSテレビが「JNNシドニー支局」を設置（設置当初の名称は「JNNシドニー五輪支局」）。日本のテレビ局でニュース番組の制作に携わった経験を持つ現地在住のフリージャーナリスト・飯島浩樹が、「JNNシドニー通信員」という肩書でオセアニア地域の取材活動に携わっている[126]。1992年夏には、自衛隊PKO活動の現地取材拠点として、TBSがプノンペンに臨時支局を設置していた[127]。

山陽放送は1973年から、中東地域に支局[128]を開設していた。JNNが2012年に海外支局を再編する方針を打ち出したことから、この方針に沿って「JNNカイロ支局」を閉鎖したことを機に、海外支局の運営業務から撤退した[122]。

かつては、毎日放送の設置・運営による「JNNマニラ支局」「JNNベルリン支局」も存在。ベルリン支局については、自社の運営によるパリ支局の開設を前提に、2017年9月で閉鎖した[121]。

CBCテレビも、中部日本放送時代の1974年から、中日新聞社との共同運営方式で「JNNローマ支局」を開設。東欧情勢の変化を背景に、1990年限りで同支局を閉鎖するとともに、同年から2010年9月まで「JNNウィーン支局」を自社で運営していた[129][130]。

そのほか、JNNは香港支局（1992年にTBSが開設、1999年閉鎖）、サイゴン支局（1971年にTBSが開設、1974年閉鎖、シンガポールに移設）、シンガポール支局（1974年にTBSが開設、1977年閉鎖）、ジャカルタ支局（1998年にTBSが開設、2000年閉鎖）、サンパウロ支局（1980年に北海道放送が開設、1993年閉鎖）、ロシア極東支局（1993年に北海道放送がサハリンに開設、1995年にウラジオストクに移転、2001年に閉鎖）、ヨハネスブルク支局（1987年にTBSが開設、1991年閉鎖）を設置したこともある[131]。

国内支局[編集]

  • 毎日放送徳島支局（徳島県）
    • JNNの系列局が存在しない一方で、大半の地域で毎日放送の番組を視聴できる徳島県内の取材拠点として常設。

過去の国内支局[編集]

  • TBS福島支局（福島県）
    • 1983年3月31日に福島テレビがJNNを脱退し、その後同年12月4日にテレビユー福島が開局するまでの間福島県の取材を行うために開設されていた支局。
  • IBC岩手放送秋田支局（秋田県）
    • JNNのシングルネット局が存在しない秋田県内の取材拠点として、1990年代半ばから2003年まで開設されていた支局。閉鎖後は報道系の取材カメラマンを駐在させているほか、JNN向けの情報カメラを秋田港に常設している。
  • JNN三陸臨時支局（宮城県気仙沼市）
    • 東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、2011年5月1日に気仙沼市の気仙沼プラザホテル内に開設された臨時支局。取材エリアは通常はIBC岩手放送と東北放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、TBSテレビ[132]を中心としたJNN加盟各局の共同運営という形で設置されていた。2014年に閉鎖。
      • 初代局長:龍崎孝
      • 2代目局長:佐々木智之

番組販売協力局[編集]

TBS系列のない地域で同系列の番組を放送している局[編集]

JNN排他協定の影響で系列外で放送される番組は数本程度と極少数で在京キー局の番販番組では最も少ない。

1960年代までは地方の民放テレビが一局かつオープンネット状態ということもあり、上記局（秋田テレビと福井テレビ以外）におけるTBS系列番組の放送本数も現在より多く、また一部同時ネット番組も存在した（『ロッテ 歌のアルバム』『ヤング720』等）。

サガテレビ（STS、フジテレビ系列）は元々系列外番組の放送が少ないが、『笑顔がいちばん!』や『みのりの風景』などスポンサードネット番組を中心に放送したことがある。

その他特記事項[編集]

朝日放送テレビ（現在はテレビ朝日系列）は、1975年の『ミス・ユニバース日本代表選出大会』では、開催をネットチェンジ直前の3月中に行い、TBS系列にネットした。これは前年にTBS系列局が出場者の募集活動を行ったためである。それ以降は、大晦日の『ゆく年くる年』など民放連加盟全局ネット番組がTBS制作となった場合、TBSグロウディアや放送番組センターなどを通じて購入した権利切れ再放送番組、日音などTBSグループの企業が制作に関与した外部制作扱いの番組、TBS並びに系列局が製作委員会に参加した特定のネットワークに依存しない深夜アニメや公営競技中継などの例外を除き、TBS系列の番組は一切放送されなくなった。

ネットニュース[編集]

随時
  • JNNニュース（1959年8月1日 – 2009年3月29日、2010年3月29日 – ）
  • THE NEWS（2009年3月30日 – 2010年3月28日）
朝
昼
夕方
20:54 – 21:00 (平日は別時間)
最終版

特別番組[編集]

選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

国政選挙[編集]

開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。

ニュース速報・地震・津波・気象・台風情報[編集]

状況に応じて「速報のみの対応」「速報＋臨時ニュース」「速報＋臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。

ニュース速報や交通・気象・地震情報等の速報テロップを表示する際は、JNN系列全28局・BS-TBS・TBS NEWS共通で『ポッポ、ポッポ』と[133][134]、高音と低音を組み合わせた独特のチャイムを鳴らす[135]。ニュース速報を表示する際は『JNNニュース速報』と表示する。地上波放送では全国ネットの番組を放送している場合は、TBSテレビ送出の速報テロップが全ての加盟局に向けて表示される[136][137][138]。加盟局がローカル編成をしている時間帯であれば加盟局が個々に速報テロップを送出する。（ただし速報テロップが表示されるタイミングはTBSテレビより若干遅れる。[139]）

津波情報に関しては、津波注意報・津波警報が発表された場合、「JNN津波情報 ただちに避難」が挿入され、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている（ただし先述した『JNNニュース速報』と違い、加盟局ごとの表示となるため、地域によって対応が異なる。また、近年ではCMに入ったら一旦消去することもある。）。

気象情報に関しては、チャイムは鳴らず、テロップのみ表示される。ただし、土砂災害警戒情報、竜巻注意情報が地方のみ表示される。

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。

ブロックネット番組等[編集]

2022年3月現在放送中の番組は太字で表記する。

東北地区[編集]

※新潟県も含む。

  • アナナビ（系列外の秋田テレビ〈FNS〉にもネット。2004年3月終了）
  • ふしぎのトビラ（系列外の秋田放送〈NNS〉にもネット。提供は東北電力。月一回の放送・現在は東日本大震災の影響で休止）
  • なお、不定期で単発のブロック番組が放送される場合がある。

中部地区[編集]

※もともと甲信越静の4局だったが、後に北陸の2局も参加。名古屋に所在して東海3県をエリアとするCBCは含まず。

  • ニッポンど真ん中!（2012年以降は制作からSBSが外れ、甲信越・北陸の5局持ち回り制作）
  • 甲信越静4局共同制作特番（年数回、不定期放送）

近畿・中国・四国地区[編集]

※大分県も含む。

  • 西日本8局特番（ゴールデンウィーク後半〈原則として5月5日〉に放送、2015年に終了）
（制作幹事局は毎日放送で、主に報道・ドキュメンタリーをメインに放送していた。1990年代前半までは年末〈原則として12月30日〉にも放送され、こちらは年末の地域情報がメインとなっていた。）

山口・九州・沖縄地区[編集]

全国ネット（特別企画）[編集]

2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画（特別番組）が編成された。

※この他にも年1-2回、「JNN共同制作番組→JNN企画大賞」をJNN各局で放送する。
※ローカルワイドニュース（夕方）については一覧を参照。

関連項目[編集]

注釈・出典[編集]

外部リンク[編集]

ウィキメディア・コモンズには、JNNに関連するメディアがあります。