大河津分水。流路は幾何学的曲線を描く。 青色.大河津分水、灰色.信濃川 流路 大河津分水(おおこうづぶんすい、大河津分水路)は、新潟県を流れる信濃川の分水路である。越後平野中央部で信濃川と分岐後、燕市(分水地区)・長岡市(寺泊地域)の境界付近を流れ、日本海に至る。新潟市の関屋分水とともに信濃川の2つの分水路の一つである。 信濃川の流量を減らし、氾濫や堤防決壊を防ぐために、江戸時代から計画があったが、1909年(明治42年)に本格的な工事が始まり[1]、1922年(大正11年)に通水、1931年(昭和6年)の補修完了により安定稼働を開始した。 全長は9.1 km(キロメートル)。川幅は分流点付近では約720 m(メートル)あるのに対し、河口付近では約180 mとなっている[2]。通常、川は河口へ向かうほど幅が広くなるが大河津分水では逆となっている。これは、河口付近2 kmが山地となっているため掘削土砂量を減らすこと、及び川幅を狭め河床を急勾配にする事によって流速を早め、洪水時により多くの水を流すように設計したためである。 本川・分水の分派点には双方に堰を設けている。本川側には大河津洗堰、分水側には大河津可動堰があり、通常時は本川側の洗堰を開き、下流域の用水として毎秒270立方メートルまで流し、それ以上は可動堰から分水路に放流する[2]。分流点より本川下流側が洪水の時には洗堰を閉じ、全水量を分水路から直接日本海に放流する[2]。一方渇水時には可動堰を閉じ、全水量を洗堰から本川へ流す[2]。 計画から第1期工事まで[編集] 越後平野は河川により運ばれた土砂が堆積してできた沖積平野であるため、川の水面よりも低い土地がかなりの面積を占め、ひとたび洪水が発生すると水がすぐに溢れ、しかも行き場のない水が容易に引かないという状態であった。古くは16世紀末から信濃川の計画的な工事が行われてきたが(信濃川#為政者達の治水を参照)、その後も氾濫が度々発生し、被害が続いていた。 このような状況を見かね、享保年間に三島郡寺泊(現・長岡市)の豪商、本間屋数右衛門らが江戸幕府に対し分水建設を請願したが、許可されなかった[3]。1842年(天保13年)には幕府も測量調査を実施したが[4]、莫大な費用及び周辺集落の反対により起工には至らなかった。この間にもたびたび大洪水が発生し、明治維新後の1869年(明治2年)に白根の庄屋、田沢与左衛門らが分水工事を越後府に請願[4]。ようやく分水工事を行うことが決定し、1870年(明治3年)には第1期大河津分水路工事が開始された[2][3]。だが技術的な問題や地元の負担、及び水量の減少により河口部に立地する新潟港の維持が出来なくなる事を危惧した新潟町民等による反対運動や、これらの不満を糾合した一揆(悌輔騒動)が発生し、また外国人技術者の意見もあったことから、1875年(明治8年)に工事は中止になった[2][3]。 信濃川河身改修事業[編集] 中止された分水路工事の替わりとして翌1876年[要出典]内務省による「信濃川河身改修事業」が着手された。これは近代信濃川治水史の原点とも言われ、堤防の築堤と河川敷整備を中心としたものであった。だが、河川敷整備は川原に棲息するツツガムシによる古典型ツツガムシ病の蔓延によって多くの工事従事者が病に倒れた。 また、この事業は堤防の改修によるものであったため抜本的な解消には至らなかった。1881年(明治14年)には田沢与一郎、田沢実入らが中蒲原郡白根(現新潟市南区)に信濃川治水会社を設立、分水工事再開のための運動を広め、1882年(明治15年)11月から翌年3月にかけて有栖川宮左大臣・岩倉具視右大臣に面会して、大河津分水工事の再開を請願した。 「横田切れ」から通水まで[編集] 1896年(明治29年)7月22日、西蒲原郡横田村(現燕市横田)地内に於いて「横田切れ」と呼ばれる信濃川の破堤による空前の大水害が発生。流域に甚大な被害が及び、堤防整備の有効性に疑念が噴出した。こうした中で原田貞介が大河津分水工事改良案を提出。これを元に1909年(明治42年)、原田案をベースに第2期大河津分水路工事が着手された[3]。 当時東洋一の大工事と言われ、外国製及び国内製の最新掘削機を投入。採掘した土砂は2,880万立方メートルで、工事に携わった人はのべ1,000万人にも及んだ。 こうして発案から約200年の歳月を経て、1922年(大正11年)8月25日に分水路は通水[3]、1924年(大正13年)には竣工式が行われた[2]。工事中には3回もの地滑りが発生し[5]、特に3回目は掘削してきた分水路が土砂で埋まってしまうほどの大規模なものもあった、 通水後[編集] 1927年(昭和2年)5月にすべての工事が完了したが[3]、その直後の6月24日には分水路の川底が掘られ自在堰の基礎下部に空洞が生じ陥没[5]。信濃川本流の水が分水路に流れ込んだ結果、下流域へは殆ど流れなくなり、下流域の生活・農業用水及び当時盛んであった舟運に多大な影響を与えた[5](舟運への打撃は新潟交通電車線敷設の契機ともなった)。新たに赴任した青山士の指揮により直ちに補修工事を開始し自在堰は撤去され、(旧)可動堰の工事が進められた。1930年8月20日に洪水の危機が迫り、工事の主任技官の宮本武之輔が下流域の洪水を回避するため仮締切堤防を独断で破壊したという事がありながらも、工期を遅らせることなく1931年(昭和6年)6月20日に延べ124万人が動員された(旧)可動堰が完成し補修工事が完了[6]。漸く安定した運用が可能となった。 1996年(平成8年)には本流側の堰である洗堰の更新工事に着手し、2000年(平成12年)5月29日に完成。使用されなくなった旧洗堰は産業遺産として国の登録有形文化財に登録された。
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