情報 (教科) – Wikipedia
情報(じょうほう、Information[1], Informatics[2])は、日本の後期中等教育の課程(高等学校の課程、中等教育学校の後期課程、特別支援学校の高等部)における教科の一つである。 一般的な意味である、「知らせ」を表す語である「情報」と混同されやすいことなどもあり[3]、情報科(じょうほうか)、教科「情報」(きょうか じょうほう)などと呼ぶことも多い。英訳については情報処理学会から「Informatics」を使うよう提言が出ている。教科「情報」には、普通教育に関する各教科(普通教科)としてのものと、専門教育に関する各教科(専門教科)としてのものの2つがある。教科「情報」は高度情報化社会に対応した人材を育成するために、情報の収集・分析から発信までを総合的に学ぶ教科であり、単にパソコン操作を教える教科ではない。総合的な学習の時間と同様に、他教科との連携も重要となる、複合的な教科である。 近年は形骸化が指摘され、専門知識を持たない数学の教諭が指導を行ったり[4]、簡単な表計算をもって合格としたり、センター試験の自習に振替えたりする学校も一部に存在している。[5] 平成20年1月の中央教育審議会答申において、「高等学校の各学科に共通する教科情報科(教科「情報」)」が改善されることになった。現行の「情報A」、「情報B」、「情報C」の3科目構成を見直し、平成25年度から「社会と情報」、「情報の科学」の2科目が設けられる。改善の具体的事項として、答申の中で次のように示された。高校生の実態は多様化している一方で、情報及び情報機器等の活用が社会生活に必要不可欠な基盤として発展する中、これらを活用して高い付加価値を創造することができる人材の育成が求められている。これらを踏まえ、情報活用の実践力の確実な定着や情報に関する倫理的態度と安全に配慮する態度や規範意識の育成を特に重視する。その上で、生徒の能力や適性、興味・関心、進路希望等の実態に応じて、情報や情報技術に関する科学的あるいは社会的な見方や考え方について、より広く、深く学ぶことを可能とするよう科目構成を見直す[6]。 「普通教育に関する各教科」における「情報」[編集] 目標[編集] 情報及び情報技術を活用するための知識と技能を習得させ、情報に関する科学的な見方や考え方を養うとともに、社会の中で情報及び情報技術が果たしている役割や影響を理解させ、社会の情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度を育てる[6]。 内容[編集] 普通教科「情報」の内容を大きく分けると、「情報活用の実践力」「情報の科学的な理解」「情報社会に参画する態度」の3つの要素がある。これらの要素は、単独で存在するのではなく、相互に関係し合っている。 この教科においては、「理系」「文系」という分類は行われないが、科目によって後述のとおり内容に若干の傾向が見られる。なお、専門学科においては、学習指導要領第1章第3款の2により、専門教科・科目の情報科目(ex.情報技術基礎、農業情報処理,生活産業情報、海洋情報技術)で情報科科目の履修と同様の成果が期待できる場合、情報科の必履修科目を代替できることになっている。 現行科目[編集] 普通教科の科目「社会と情報」 情報が現代社会に及ぼす影響を理解させるとともに、情報機器等を効果的に活用したコミュニケーション能力や情報の創造力・発信力等を養うなど、情報化の進む社会に積極的に参画することができる能力・態度を育てることに重点を置く[6]。 普通教科の科目「情報の科学」 現代社会の基盤を構成している情報にかかわる知識や技術を科学的な見方・考え方で理解し、習得させるとともに、情報機器等を活用して情報に関する科学的思考力・判断力等を養うなど、社会の情報化の進展に主体的に寄与することができる能力・態度を育てることに重点を置く。[6] また、上記の科目を通じて、情報通信ネットワークやメディアの特性・役割を十分に理解し、安全に配慮し、情報を適切に活用できる能力をはぐくむ指導をより一層重視する。また、情報通信ネットワークや様々なメディアを活用して、新たな情報を創り出したり、分かりやすく情報を表現したり、正しく伝達したりする活動を通して、合理的判断力や創造的思考力、問題を発見・解決することができる能力をはぐくむ指導をより一層重視する[6]。2022年より実施の新学習指導要領では上記の現行科目が必履修科目の「情報I」と選択科目「情報II」に改編される予定。 平成24年度入学者までの科目[編集] 普通教科の科目「情報A」
Continue reading
Recent Comments