YouTuber(ユーチューバー)は、動画共有サイトYouTube上で自主制作の動画作品を継続的に公開している個人および組織であり[1]、その中でも特にYouTubeチャンネルに重点を置いて活動している配信者たちを指している。英語圏では「YouTube Creator」「YouTube Personality」「YouTube Star[2]」「YouTube Celebrity[3]」などの呼び方もされている。 YouTuberは、2007年5月ごろにYouTubeが閲覧数の多いユーザーに「YouTubeパートナープログラム」への参加を勧誘したことが始まりとされる。当初は商業コンテンツ供給者だけに勧められたものであった[4]。のちにビデオ画面隣側への広告掲載を条件にユーザーが利益を得ることが可能となり、2011年4月にはパートナープログラムを一般ユーザーにも開放。より多くのユーザーが利用できるようになり、YouTubeの広告で収入を得る人物も現れた[5]。なお、2017年4月から総再生回数が1万回以上でないとパートナープログラムへの参加が認められなくなったが、2018年2月からはさらに過去12か月間の総再生時間が4,000時間以上、かつチャンネル登録者数が1,000人以上とより厳しい条件に引き上げられた。加えてコミュニティの著作権侵害(英語版)、スパムなどの監視が強化され、ポリシーに準拠していることの評価が厳格化されるようになった[6][7]。 チャンネル収益化状況[編集] ドイツのオッフェンブルク大学のマティアス・バルトル教授の調査によると、「広告収入で生計を立てることを企てるユーチューバーの96.5%が平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入しか得られない。再生回数が上位3%の人気ユーチューバーは1か月の再生回数が140万回を超えるが、それでも平均年収は1万6,800ドルであり、アメリカの貧困ライン収入1万2,140ドルをかろうじて上回る程度だ」としている[8]。ノースカロライナ大学のアリス・マーウィック氏は「ケーブルテレビでレギュラー出演の仕事を得ているのならいい稼ぎになるが、YouTubeに出演してもそうはならない。YouTubeで50万人のチャンネル登録者を持つことができたとしてもスターバックスコーヒーなどで働かざるを得ないでしょう」と指摘した[8]。チャンネル登録者数1000人と、視聴者に見られた動画の総時間数(4000時間)この条件を達成しないと収益化できない。 YouTuberの最も基本的な収益手段はいわゆる広告収入であるが、YouTubeの広告収入のアルゴリズムは常に変化しており詳細は公表されていない。バルトル教授は再生回数1,000回につき1ドル程度と算出しているが、インフルエンサーマーケティングの調査会社であるヒューゴ・オブ・エージェンシーのハリー・ヒューゴによると収入は一定ではなく、再生回数1,000回につき35セントや、5ドルの場合もあるという。 広告収入(アドバタイジングレベニュー)以外の収益手段としては「チャンネルメンバーシップ[9]」「スーパーチャット[10]」「スーパーステッカー[10]」「スーパーサンクス[11]」といった四通りのデジタルアイテムがある。これらによって広告表示のための再生回数の多さだけに捉われず、よりニッチでコアなファンコミュニティの形成による自由でクリエイティブなプライベートプロフィット環境の実現も後押しされている。 チャンネルメンバーシップ – 月額メンバーシップ購入者に会員限定動画、早期視聴、会員限定ライブ配信、会員専用ライブチャット、ライブチャットでの各種表示特権、コミュニティタブでの各種特権、会員限定デジタルコンテンツ、グッズショップでの割引コードなどを提供できる[9]。 スーパーチャット – 2017年1月開始。ライブ配信チャットでの投稿コメント付帯の寄付機能[10]。 スーパーステッカー – 2019年11月開始。ライブ配信チャットでの専用アニメーション画像付帯の寄付機能[10]。ライブのムードメーカーになって配信者とのシンパシーをより育める。 スーパーサンクス
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