任天堂 – Wikipedia

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任天堂株式会社
Nintendo Co., Ltd.

任天堂本社
種類 株式会社[1]
機関設計 監査等委員会設置会社[2]
市場情報 OTC Pink NTDOY

BMV NTDOYN

WBAG NTO

本社所在地 日本
〒601-8501[3][4]
京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11-1[1]
北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度 / 34.96972; 135.756194座標: 北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度 / 34.96972; 135.756194
設立 1947年（昭和22年）11月20日[4]
（創業は1889年（明治22年）9月23日）
業種 その他製品[4]
法人番号 1130001011420
事業内容 家庭用レジャー機器の製造・販売[1]
代表者 代表取締役社長 古川俊太郎
代表取締役フェロー 宮本茂
資本金 100億6,500万円
（2021年3月31日現在）[5]
発行済株式総数 1億3,166万9,000株
（2021年3月31日現在）[5]
売上高 連結: 1兆7,589億1,000万円
単独: 1兆4,685億6,300万円
（2021年3月期）[5]
営業利益 連結: 6,406億3,400万円
単独: 5,402億1,700万円
（2021年3月期）[5]
経常利益 連結: 6,789億9,600万円
単独: 5,730億5,700万円
（2021年3月期）[5]
純利益 連結: 4,804億2,000万円
単独: 4,033億3,900万円
（2021年3月期）[5]
純資産 連結: 1兆8,746億1,400万円
単独: 1兆2,819億4,800万円
（2021年3月31日現在）[5]
総資産 連結: 2兆4,469億1,800万円
単独: 1兆7,656億8,300万円
（2021年3月31日現在）[5]
従業員数 連結: 6,737人
単独: 2,621人
（2021年9月末現在）[1]
決算期 3月31日[6]
会計監査人 PwC京都監査法人[5]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 7.45%
日本カストディ銀行（信託口） 4.91%
ジェーピー モルガン チェース バンク 380815 4.90%
京都銀行 4.10%
野村信託銀行（退職給付信託三菱UFJ銀行口） 3.53%
CITYBANK, N.A.-NY,AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS 1.90%
ステート ストリート バンク ウェスト クライアント トリーティー 505234 1.53%
ディー・エヌ・エー 1.48%
日本カストディ銀行（信託口5） 1.47%
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103 1.35%
（自己保有株式を除く）
（2021年3月31日現在）[5]
主要部門 技術開発本部
企画制作本部
ビジネス開発本部
開発総務本部
経営統括本部
総務本部[7]
主要子会社 詳しくは「連結子会社」を参照
外部リンク www.nintendo.co.jp
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任天堂株式会社（にんてんどう、英: Nintendo Co., Ltd.[1][8]）は、主に玩具やコンピュータゲームの開発・製造・販売を行う日本の企業。TOPIX Core30およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[9][10]。

概要

1889年に創業した老舗企業で娯楽に関するさまざまな事業を展開している。創業以来、多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造、販売を続けている。

1970年代後期に家庭用と業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始した。1983年発売の据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」のゲームソフトとして1985年に発売した『スーパーマリオブラザーズ』が世界的にヒットしたことでゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。

『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「マリオ」など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界的に認知されているものが多く、2010年代からはキャラクターIPのゲーム外での活用を進めている。

沿革

山内房治郎社長時代（1889年 – 1929年）

当時は会社の形態ではないが便宜上「社長」と表記している。

山内積良社長時代（1929年 – 1949年）

  • 1929年 – 任天堂骨牌（山内房治郎商店）2代目店主に山内積良が就任。
  • 1930年 – 本社となる鉄筋コンクリート4階建てのビルが完成[12]。
  • 1947年11月 – 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立[11][13]。

山内溥社長時代（1949年 – 2002年）

岩田聡社長時代（2002年 – 2015年）

  • 2002年5月31日 – 代表取締役社長に岩田聡が就任。代表取締役増員による集団指導体制を開始[23][24]。
  • 2004年
    • 8月 – 前代表取締役社長の山内溥が個人で出資していたシアトル・マリナーズの持分すべてが、Nintendo of America Inc.へ移転されてNOAが球団の筆頭オーナーとなる[25]。
    • 11月21日 – 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売。世界で1億5,000万台あまりを売り上げ、歴代でもっとも普及した携帯型ゲーム機となった[26][27]。
  • 2006年
    • 7月 – 韓国に現地法人「韓国任天堂株式会社」を設立[13]。
    • 11月19日 – アメリカで据置型ゲーム機「Wii」を発売（日本では12月2日に発売）。同日発売のWii専用ゲームソフト『Wii Sports』は本体同梱版を含めると世界でもっとも売れたゲームソフトとなった[28][29]。
  • 2009年
    • 5月7日 – 3月期決算で売上高1兆8,386億2,200万円、営業利益5,552億6,300万円の過去最高益を記録したことを発表[30]。
    • 10月 – 世界のグローバル企業2,500社を対象とした調査で、2009年の「グローバルチャンピオン」に任天堂が選出[31]。
  • 2011年2月26日 – 裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売[32]。
  • 2012年
    • 2月 – 「ニンテンドー3DS」が日本における販売台数が500万台を突破。ゲームプラットフォームとしては史上最速の記録になった[33]。
    • 「ニンテンドー3DS」の価格値下げによる逆ザヤ状態や円高などの影響により、3月期の決算で377億円の営業赤字を計上[34]。
    • 11月18日 – アメリカで据え置き型ゲーム機「Wii U」を発売（日本では12月8日に発売）[35]。
  • 2014年
    • 1月30日 – QOL事業への参入を発表[36]。
    • 7月から12月までの半年間で「ニンテンドー3DS」用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において初めての記録となる[27]。
  • 2015年

君島達己社長時代（2015年 – 2018年）

古川俊太郎社長時代（2018年 – ）

  • 2018年
  • 2019年
    • 4月16日 – Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員を務めていたフィサメィの退任により、Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員にダグ・バウザー（英語版）が就任[62]。
    • 11月22日 – 渋谷PARCOに日本初のオフィシャルショップ「Nintendo TOKYO」がオープン[63]。
  • 2020年
    • 1月30日 – 取締役会の諮問機関として「指名等諮問委員会」の設置を取締役会で決議[64]。
    • 10月16日 – ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「マリオ・カフェ&ストア」がオープン[65][66]。
  • 2021年
  • 2022年
    • 2月2日 – NintendoSwitchの販売台数が1億台を突破したことを発表[70]。
    • 2月24日 – 2022年4月1日付で株式会社SRDを子会社化することを発表[71]。
    • 4月12日 – 京都市が2021年12月8日に公募型プロポーザルにより募集していた市有地の有効活用事業者に選定され取得。2027年12月に本社第2開発棟(仮称)として竣工予定[72]。

  • 創業当時の任天堂本店

  • 旧合名会社山内任天堂本社（京都府京都市下京区鍵屋町）[注 2]

  • 旧合名会社山内任天堂本社ビルに掲げられた看板

事業

ゲームソフト事業

任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。元代表取締役社長の岩田聡は『Game Developers Conference 2011』の講演で、「任天堂は、『ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくものだ』と考えています。ご存じのように任天堂は、他社製プラットフォーム向けにゲームを提供しません。お客様にいい意味で驚いてもらうためには、自社ハードと自社ソフトをマッチさせることが最も確実な方法だと考えるからです。当社はまず第一にゲームクリエーターであり、その次にハードウェア製造者なのです」と語っている[76]。「ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくもの」という言葉は山内溥の発言の一つであり[77]、それを引用したものとされる。

ハードウェアに関しては堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまったときに「僕が壊した」ではなく、「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越したうえでの設計文化ができ上がっているのだという[78]。任天堂ハードウェアの頑丈さを顕著に示す事例として、湾岸戦争で爆撃に巻き込まれたゲームボーイが正常に動作した事例がある[79]。

任天堂名義の外部向けの開発は行っていないが、株式会社電通との合併で外部向けの開発を専業とした任天堂の子会社「株式会社マリオ」を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま起用している。また、株式会社サンリオのゲーム会社であるキャラクターソフトの『ハローキティワールド』と『サンリオカーニバル2』の開発を行っていた。

2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略として、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている[80]。岩田聡は2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者、初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策としてタッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作して全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている[81]。なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP（知的財産）に触れる人口を拡大する」とし、後述のようにIPの活用にも注力している[82]。

任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。代表取締役社長を務めていた岩田の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため、「ガチャ課金」は行わないとしていた[83]。

QOL事業

任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが2014年以降は、その娯楽の定義を「QOL（Quality of Life、生活の質）を楽しく向上させるもの」と再定義して事業領域の拡大を目指している[84]。これは自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っているさまざまなパートナーが参加できるようにしたいとしている[85]。

事業の第1弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探り、QOLの向上を目指すことを目的としている[84]。

スマートデバイス事業

2016年配信の『Miitomo』より、スマートデバイスでのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現したうえで、ゲーム専用機事業との相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指している[38][86]。

ゲームアプリの販売方式については「売り切り型」「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play（プレイ無料、無料で遊べる）」という言葉が用いられるが、任天堂はゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start（始めるのは無料）」という呼称を用いている[87]。

知的財産の活用

任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP（知的財産）を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換して積極的に活用するようになった[88]。

活用例の一つとして、さまざまなゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年12月より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている[89]。

また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開しているテーマパークへの登用[50]、映像コンテンツ化、商品化などさまざまな計画を予定している[90]。

玩具の製造・販売

花札、トランプ、かるた（百人一首）、麻雀（麻雀牌）、将棋（将棋盤、駒）、囲碁（碁盤、碁石）の製造、販売を行っている[91]。

以前行っていた事業

上記の玩具のほか、以前にはウルトラハンド、ウルトラマシン（英語版）、ラブテスター、光線銃シリーズ、テンビリオンなどの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター（ライセンス生産）、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。

玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー「ママベリカ」、簡易コピー機「NCMコピラス」、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売、タクシー、食品事業などの経営も行っていた[14][92]。

製品

据置型ゲーム機

携帯型ゲーム機

業務用ゲーム機

ゲーム周辺機器

主なゲームソフトウェア

その他

  • ラビットコースターゲーム（組立式）（1964年）
  • ラビットコースターゲーム（1965年）
  • ニューコースターゲーム（1965年）
  • マイカーレース（1965年）
  • ピクチャーカッター（1965年）
  • ウルトラコースターゲーム（1966年）
  • ウルトラハンド（1966年）
  • ドライブゲーム（1966年）
  • コンパニオン（1966年）
  • ニューピクチャーカッター（1966年）
  • ピクチャーカッター ウルトラマン（1966年）
  • キャプテンウルトラコースター（1967年）
  • ウルトラマシン（1968年）[93][128]
  • ピープルハウス（1968年）
  • N&Bブロック（1969年）
  • チャレンジダイス（1969年）
  • ヒップフリップ（1969年）
  • ラブテスター（1969年）[128][129]
  • 運命ゲーム（1969年）
  • キャンデーマシン（1970年）
  • 光線銃シリーズ （1970年 – 1976年、1984年）[注 4][128]
  • マッハライダー（1970年）
  • チャレンジボール（1970年）
  • コピラス（1971年）[14]
  • ツインス（1971年）
  • ウルトラスコープ（1971年）[注 5]
  • スペースボール（1971年）
  • パワーリフト（1971年）
  • 光線電話LT（1971年）
  • 電気時計（1971年）
  • コピラスドライ（1972年）
  • フォトコピラス（1972年）
  • エレコンガ（1972年）
  • エレコンガ オートプレイヤー（1972年）
  • ユニラック（1972年）
  • ママベリカ（1972年）[14]
  • 任天堂マーキングペン ノンドライ（1972年）
  • タイムショック（1972年）
  • コピラスST（1973年）
  • ニンテンドー ペーパーモデル（1974年）
  • レフティRX（1973年）
  • ショットレーサー（1974年）
  • ミスターマジシャン（1975年）
  • パンチブイ（1975年）
  • チリトリー（1979年）
  • テンビリオン（1980年）
  • 偏光スクリーン クロスオーバー（1981年）
  • コンピュータマージャン役満（1983年）[128]
  • バーチャルボーイ（1995年）[130]
  • ポケモンミニ（2001年）
  • ポケモーション（2003年）[131]
ニンテンドークラシックミニシリーズ
カードゲーム
ボードゲーム
テーブルゲーム
歩数計
  • ポケットピカチュウ（1998年）[143]
  • ポケットハローキティ（1998年）
  • ポケットピカチュウカラー 金・銀といっしょ!（1999年）

  • カラーテレビゲーム15

  • カラーテレビゲーム6

  • コンピュータTVゲーム

  • ファミリーコンピュータ

  • スーパーファミコン

  • AV仕様ファミリーコンピュータ

  • ゲームボーイポケット

  • スーパーファミコンジュニア

  • ゲームボーイライト

  • ゲームボーイカラー

  • ゲームボーイアドバンス

  • ニンテンドーゲームキューブ

  • ゲームボーイアドバンスSP

  • ゲームボーイミクロ

  • ニンテンドーDS Lite

  • Newニンテンドー3DS LL

  • Newニンテンドー2DS LL

サービス

ニンテンドーネットワーク
「Miiverse」や「ニンテンドーeショップ」などのネットワークサービスの総称。利用には「ニンテンドーネットワークID（NNID）」を登録（無料）する必要がある[144]。
ニンテンドーアカウント
2015年12月1日に登録がスタートしたアカウントサービス。従来のNNIDのほかにGoogle+、Twitter、facebookのアカウントを用いた登録も可能[145]。後述の「マイニンテンドー」を利用する際に用いられる。
マイニンテンドー
2016年3月17日に開始された任天堂の会員制サービス。ログイン時にはニンテンドーアカウントを利用する。登録費、会費は無料[145][146]。ゲームソフトの購入や対応ソフトのプレイなどによりポイントが付与され、そのポイントをさまざまな景品と交換できる。また、登録されたプロフィールやゲームのプレイ状況に応じた通知が任天堂から届くほか、任天堂ホームページからのゲームソフトのダウンロード購入や体験版のダウンロード、任天堂が運営している販売サイト「マイニンテンドーストア」の利用が可能になる[146]。
クラブニンテンドー
2003年10月1日に開始されたマイニンテンドーの開始以前に行われていた会員制サービス。登録費、会費は無料。ゲームソフト購入時に得られたポイントをさまざまな景品と交換できたほか、ポイントを多くためた会員は「ゴールド会員」「プラチナ会員」となり、任天堂から特別な景品が贈られていた。2015年9月30日にサービスを終了[147]。
修理
故障したゲーム機の修理は任天堂ホームページで受け付けている。以前は任天堂サービスセンターへの持ち込みにも応じていたが2016年8月31日に受付を終了[148]。

情報発信の取り組み

Nintendo Direct（ニンテンドーダイレクト）
2011年10月21日に開始されたYouTube、ニコニコ生放送でゲームの最新情報を紹介する番組[149]。元代表取締役社長の岩田聡によると、開始当時は情報を公式に発表する前に歪んだ形で拡散されてしまうことが大きな問題になっていたため、ゲームの情報を直接発信すべきと考えたことがきっかけだという[150]。
ニャニャニャ! ネコマリオタイム（英: The Cat Mario Show）
2014年2月26日に開始されたニンテンドーeショップ、Nintendo Switch、YouTubeでパペットのネコマリオとネコピーチが進行役を務めてゲームの最新情報を紹介する番組[151]。
Indie World（インディーワールド）
2018年5月11日に開始されたYouTubeでインディーゲームの最新情報を任天堂の担当者が紹介する番組[152]。北米では「Nindies Showcase」、欧州では「Indie Highlights」の名称で同様の配信を行っていたが、2019年8月19日から名称を「Indie World」に改称[153]。
社長が訊く（英: Iwata Asks）
2006年9月8日に開始された元代表取締役社長の岩田が開発者にさまざまなプロジェクトの裏話を訊いていたインタビュー企画。2015年6月24日まで更新していた[154]。
トピックス
2015年12月1日に開始された任天堂に関するさまざまな情報をブログ形式で伝えるサービス[155]。
Nintendo News（ニンテンドーニュース）
子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ[156]。
ニンテンドーキッズスペース
2015年12月2日に「Nintendo News」がリニューアルして子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。2017年1月13日に「トピックス」に統合された[157]。
ニンテンドーゲームフロント
パナソニックセンター東京と関西空港にある任天堂のゲームを自由にプレイできる常設ショールーム[158][159][160]。
任天堂スペースワールド
かつて任天堂が幕張メッセで開催していたゲームイベント。グッズ販売やゲーム大会などが行われた[161]。
月刊任天堂店頭デモ
2002年4月に「ゲームは動いてるものを見ないとわからない」などの声に応えて店頭に設置されていた「ニンテンドーゲームキューブ」の試遊台。ゲーム内容は毎月更新されていた[162]。2006年に設置を終了。
ニンテンドーブック
2002年前後に店頭で配布されていた季刊の無料冊子。当時の新作ゲームやE3の情報などが載っているほか開発者のインタビューの収録されているDVDなどが同梱していた[163]。
Nintendo Power（ニンテンドーパワー）
アメリカでかつて刊行されていた任天堂公式のゲーム雑誌。1987年から7号が発行された「Nintendo Entertainment System」購入者向けの会報「Nintendo Fun Club News」の後を受けて[164] 1988年に「Nintendo Power」が隔月刊誌として創刊[165][166]。2007年にFutureが刊行を引き継いだが[166]2012年12月に刊行を終了[167]。創刊号には『スーパーマリオブラザーズ』の高得点獲得者として少年時代のクリフ・ブレジンスキーの名が掲載されている[168][169]。

ゲーム実況

2015年1月、YouTubeにゲーム動画をアップロードした制作者が広告収益を任天堂とシェアできるサービス「Nintendo Creators Program」の提供を開始[170][171]。YouTubeでは新ガイドラインができるまでは自社のゲーム動画の広告収益は任天堂が付与されていたが、この仕組みにより動画制作者側も利益が得られるようになる。また、ニコニコ動画における同様のサービス「クリエイター奨励プログラム」にも参加している[172]。OPENREC.tvでも任天堂タイトルの動画配信が可能になっている[173]。

2018年11月、任天堂は「Nintendo Creators Program」を終了すると発表。そして新たな任天堂の著作物の利用に関するガイドラインを発表した[174]。

新ガイドライン

「Nintendo Creators Program」では広告収益を受け取るには動画の審査が必須だったのに対して、新ガイドライン「ネットワークサービスにおける任天堂の著作物の利用に関するガイドライン」は動画の審査が不要で実況できる任天堂ソフトの制限もなくなった[174]。

新ガイドラインは個人を対象にしているため法人は対象外であるが、YouTuberの事務所（MCN）である UUUM株式会社のように包括的許諾をとる所もある[175]。また、タレント事務所に所属するタレントやMCNに所属するYouTuberなどが個人で行う場合はガイドライン対象となるが、業務として投稿する場合はガイドライン対象外となる[176]。

eスポーツ

2017年10月、任天堂は海外で盛り上がりを見せているeスポーツの取り組みについて、「ユーザーの関心が広がっており世界的にも広がりを見せていることは認識している。任天堂のゲームを使って『任天堂らしい』と多くの皆様から感じていただけ、勝った⽅に喜んでいただける、そんな『ご褒美のようなものは⼀体何なのか』そういうことを考えながらいろんな活動に取り組んできている」としている[177]。現在eスポーツ団体「日本eスポーツ連合」にはさまざまなゲームメーカーが加盟して賞金大会を開いているが、任天堂は加盟していない。

2018年7月、日本野球機構がeスポーツに参入し、第2弾で「NPB eスポーツシリーズ スプラトゥーン2」を開催するにあたって任天堂は協力をしている。大会では成績に応じて賞金がもらえる大会ではないが一律参稼手当有りである[178]。他には好成績をあげているプロのスマブラプレイヤーを集めた「スマブラSP 東西リーグ大会（スマッシュボール杯 東西リーグ）」を任天堂公式大会として毎月開催してWeb番組で配信している[179]。賞金は出ないが一律参稼手当有りである。現状は賞金こそ出ないものの優勝商品や一律参稼手当有りという形でのeスポーツ参加をしている。

事業拠点

本社

創業者の山内房治郎は1889年に京都市下京区で創業した[11]。

1930年に京都市下京区正面通加茂川西入鍵屋町に鉄筋コンクリート4階建てのビルが完成し、花札やトランプの製造や販売などの事業のほか、創業家の住居としても使用された[12]。この旧本社ビルの建物は外観や内装を生かして安藤忠雄設計の新棟とともに2022年4月からホテル「丸福樓」として利用されることになった（ホテルの名称は任天堂の前身会社「丸福」にちなむ）[12]。1947年に前身会社となる株式会社丸福が京都市東山区今熊野東瓦町に設立された[11]。

その後、本社は1959年に京都市東山区福稲上高松町に、2000年に京都市南区上鳥羽鉾立町に移転した[11]。

支店

東京都千代田区に東京支店がある[注 6][注 7]。

各事業所

関連会社

連結子会社[182][183][注 8][注 9]
持分法適用関連会社（保有比率20%以上）[190]

  • 任天堂京都リサーチセンター（旧任天堂本社、京都市東山区福稲上高松町）

人物

歴代社長

役員

取締役[192][193]
執行役員[192][193][195]
職名 氏名 その他の職名、兼職 備考
上席執行役員 大和聡 任天堂販売株式会社 代表取締役社長
進士仁一 製造本部長
小泉歓晃 企画制作本部副本部長 『スーパーマリオシリーズ』、『ゼルダの伝説シリーズ』などの開発に関わる
執行役員 手塚卓志 企画制作本部上席統括 『スーパーマリオシリーズ』、『ゼルダの伝説シリーズ』、『ヨッシーシリーズ』、『どうぶつの森シリーズ』などの開発に関わる[196]
村上元 管理本部長、IR担当
別府裕介 ビジネス開発本部長
山岸健太郎 総務本部長、品質保証部担当
Doug Bowser Nintendo of America 代表取締役社長
Stephan Bole Nintendo of Europe 代表取締役社長

開発者

企画制作本部（旧情報開発本部及び旧企画開発本部）[7]
社外

訴訟一覧

ドンキーコング裁判（ユニバーサル・シティ・スタジオ対任天堂裁判）
1982年、ユニバーサル・スタジオは任天堂の『ドンキーコング』が『キングコング』の商標権と著作権を侵害しているとして訴訟を起こした。1975年、ユニバーサル・スタジオとRKOとの訴訟で『キングコング』のプロットはパブリックドメイン[注 13] にあると判示されていることから、ユニバーサル・スタジオは商標権と著作権を持っていないことが判明。1984年、消費者が『ドンキーコング』と『キングコング』を混同することもないとして、アメリカ連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した[202]。また、任天堂からユニバーサル・スタジオに対する反訴となる損害賠償請求訴訟についても、1986年にアメリカ連邦控訴裁判所が任天堂勝訴の判決を下している[203]。
アタリ・テンゲン裁判（英語版）
Nintendo Entertainment Systemには、任天堂のライセンスを受けていないソフトウェアの動作を防ぐロックアウト機構が搭載されていたが、1988年に著作権局からソースコードを得たアタリはロックアウト機構のリバースエンジニアリングを行って、ライセンス外のソフトウェアの動作を可能にしている。任天堂はアタリの著作権侵害を主張してアタリはフェアユース[注 14] を主張して訴訟を行った。1992年、任天堂の主張が認められてアメリカ連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した[204]。
競争法抵触
1983年、任天堂は日本における1980年から1982年頃の電子玩具の販売活動[注 15] について私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）違反として公正取引委員会の排除勧告審決を受けた[205]。2002年、ヨーロッパで任天堂と現地の卸売業7社がゲーム機とゲームソフトの並行輸入を妨害したとして、欧州委員会が任天堂らに対して合計1億6,780万ユーロの課徴金の支払いを命じた。首謀者と認定された任天堂は、このうち1億4,912万8,000ユーロの支払いが課せられた[206]。
ゲームジニー裁判（英語版）
1990年、Nintendo of Americaは「Nintendo Entertainment System」用のチート機である「ゲームジニー」が任天堂の著作権を侵害しているとして、製造元であるLewis Galoob Toys, Inc.に販売差し止めを求める訴訟を起こした。アメリカ連邦地裁は仮差し止めを認めたが、1991年にゲームジニーは著作権を侵害していないとして仮差し止め命令を破棄。連邦控訴裁判所も地裁を支持して任天堂の訴えを退けた[207]。また、仮差し止めによる損失の賠償としてLewis Galoob Toys, Inc.に対する1,500万ドルの支払いを命じられた任天堂は、この金額についても争ったが、連邦控訴裁判所は再び退けた[208]。
マジコンによる著作権侵害被害
ニンテンドーDSで不正にプログラムを動作させる「マジコン」と呼ばれる装置について、任天堂およびソフトメーカー49社は販売業者に対して各地で著作権被害を訴えて訴訟を起こした[209]。被害総額は全世界で4兆円近くとも試算されている[210]。2013年7月、東京地裁で任天堂の勝訴が下された[209]。2016年1月、最高裁で上告が棄却されて任天堂の勝訴が確定[211]。
株式会社マリカー訴訟
2017年2月24日、任天堂は公道カートのレンタルサービスを行う株式会社マリカー（現商号：株式会社MARIモビリティ開発）に対して賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した。任天堂は株式会社マリカーがマリオカートの略称として知られる「マリカー」の標章を会社名に用いていることに加えて、マリオなどの衣装の貸与やその衣装の宣伝、営業利用などを任天堂に無断で行っていることが不正競争行為及び著作権侵害行為にあたると主張している[212]。2018年9月27日、地裁判決で被告会社に対して衣装の貸与の禁止など不正競争行為の差止と損害賠償金の支払いなどが命じられた[213]。2020年1月29日、知的財産高等裁判所において5,000万円の損害賠償金の支払いと不正競争行為の差止などを被告会社に命じて終局判決が下された[214]。その後、控訴審判決に対して被告らから上告受理の申し立てがなされたが、2020年12月24日に最高裁判所第一小法廷において本件を上告審として受理しないとする決定が下された。これにより、知的財産高等裁判所において被告会社に対する不正競争行為の差止等および被告らに対する5,000万円の損害賠償金の支払いを命じた控訴審判決が確定[215]。
コロプラ訴訟
2018年1月10日、任天堂はスマートフォンアプリ『白猫プロジェクト』を開発、運営しているコロプラに対して「タッチパネル上でジョイスティック操作を行う際に使用される特許技術」などの、合計5件の特許侵害があるとして『白猫プロジェクト』のサービス停止と44億円の賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した[216]。2016年10月、任天堂は特許侵害を指摘し、交渉していたが決裂したという。時間経過を理由に請求額は5.5億円増額され49.5億円となっていたが、コロプラは2021年4月21日に任天堂が時間経過を理由にさらに請求金額が96.99億円に引き上げられたと発表[217][218]。その後、2021年8月4日にコロプラが今後のライセンス使用も含めた和解金33億円を支払ったことを発表し、本件の和解が成立した[219][220][221]。
違法ROM配布サイト訴訟
2018年7月19日、任天堂およびNintendo of Americaは海外のゲーム用ROM配布サイト「LoveROMS.com」と、「LoveRETRO.co」の運営者に対する訴訟をアメリカのアリゾナ州にある合衆国地方裁判所に提起した。当該サイトでは歴代の任天堂ハード用ROMやハードのBIOSを無断で配布しており、任天堂は著作権侵害、商標権侵害、不正競争を提訴の理由に挙げている。侵害されたゲームごとに15万ドル、各商標の侵害にあたり最高200万ドルの賠償金を求めており、損害賠償金は1億ドル規模になるとみられている[222]。
派遣労働者からの正規雇用をめぐる訴訟
2018年から任天堂に紹介予定派遣として派遣され、総務部で保健師として勤務していた女性2人が、上司にあたる産業医からのパワーハラスメントで関係が悪化したのを理由として正規雇用されなかったとして、2020年9月8日に任天堂を相手取り地位確認や損害賠償などを求めて京都地方裁判所に提訴した。紹介予定派遣における雇用拒否をめぐる訴訟は日本国内では初のこととなる[223]。

過去の問題

ペアレンタルコントロール

Wii以降の任天堂のゲーム機には子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できるペアレンタルコントロール（保護者による使用制限）という機能がある[224]。

ただ、子供がその機能を設定することなく利用している場合があり、「ニンテンドー3DS」のソフトウェアである『いつの間に交換日記』や『うごくメモ帳 3D』において、一部の子供ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。こうした事態を受けて任天堂は該当サービスの中止を発表[225]。

任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解してもらえるよう務めるとして[225]、「Newニンテンドー3DS」と「Newニンテンドー3DS LL」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。解除にはクレジットカードでの認証と手数料30円（税別）が必要となっている[226]。

2017年3月2日、Nintendo Switch本体と連動してゲームのプレイ状況を管理できるスマートフォン向けの無料アプリ『Nintendo みまもり Switch』（英名：Nintendo Switch Parental Controls）を配信している[227][228]。

不正ログインの発生

2020年4月24日、ニンテンドー3DSシリーズやWii Uで使用しているニンテンドーネットワークID（以下「NNID」）に約16万件の不正ログインが発生[229]。不正ログインを受けたNNIDから「ニックネーム、生年月日、国 / 地域、メールアドレス」が第三者に閲覧された可能性があるという。また、NNIDを経由したニンテンドーアカウントへの不正ログインも発覚。これに対して任天堂は不正ログインの被害拡大を防止するため、NNID経由でニンテンドーアカウントにログインする機能を廃止。加えて不正アクセスされた可能性のあるNNIDやニンテンドーアカウントに対して順次パスワードリセットを行う措置をとった[230]。今回の不正ログインにより発生した不正購入に対しては、個別に調査した上で購入の取り消しなどの対応を行うという。

メディアやインターネットでの風評被害

朝日新聞や日本経済新聞といった一部のメディアやまとめサイトにより、任天堂が公式に発表したわけではない情報を公式のように報じられたり、関係者の発言を歪めた形で伝えられたりすることがある[231]。こうした状況について任天堂はすべてに反応してしまうとデマの拡散につながりかねないため、会社や株主に迷惑がかかると判断した場合に機動的に対応するとしている[232]。また、対策としてインターネットプレゼンテーション「Nintendo Direct」やTwitterなどで情報を直接発信する取り組みを行っている。

2012年2月20日、日本経済新聞が報じた記事について代表取締役社長の岩田聡はTwitterで、「月曜日に電子版媒体で当社に対する不正確な報道がありました。このようなことが何度か続いていますが文脈を無視して恣意的に言葉を抜き出したり、事実と憶測を混ぜて書いたり、まるでゴシップ誌のような手法を採られていることに驚いています」と言及している[233]。6月5日、日本経済新聞は「『Wii U』にカーナビゲーションや電子書籍などの機能を搭載」という憶測記事を掲載[234]。これに対して任天堂が同日に否定した[235]。

2012年6月8日、朝日新聞の記事の中で岩田がインタビューを受けていないにもかかわらず、任天堂ホームページの動画から岩田の発言部分を抜き出してインタビューのように仕立てて掲載した。これに対して任天堂は朝日新聞に抗議した。朝日新聞は抗議に対して謝罪したとしているが、その時点では記事を訂正せず、2014年9月14日の紙面に任天堂と新聞読者に対する謝罪文を掲載した[236][237]。

2015年1月、任天堂が開始したサービス「Nintendo Creators Program」について、一部で「YouTubeで同プログラムに登録していない任天堂のゲーム動画は削除される」というデマが広まっていた[要出典]が、そうした規約はない。2014年5月27日、サービス開始前の任天堂公式Twitterでは「任天堂は以前より、不適切なものを除いて、YouTube上の任天堂の著作物を含む映像を正式に許諾しています」とコメントしている[238]。

2016年10月20日、任天堂が公開したNintendo Switchの紹介動画の中でベセスダ・ソフトワークスのゲームソフト『The Elder Scrolls V: Skyrim（以下「スカイリム」）』の映像を用いた際、すでにベセスダが公式に歓迎のコメントを出していたにもかかわらず、まとめサイトの一つ「はちま起稿」は、「スカイリム映像、無断使用だった」と報じた。この問題を取り上げたメディア「BuzzFeed Japan」の取材に対し、任天堂広報は、「今回の映像で使用されているゲームはすべて許可をとっております」と、はちま起稿の記事を否定している。10月21日、はちま起稿は捏造を認めて記事を訂正した[239]。

提供番組

現在

日本テレビ系列
テレビ東京系列
フジテレビ系列

過去

1社提供

日本テレビ系列
テレビ東京系列
フジテレビ系列
その他

複数社提供

日本テレビ系列
テレビ朝日系列
TBS系列
テレビ東京系列
フジテレビ系列
その他

CM出演者

現在

他

脚注

注釈

  1. ^ 2015年5月8日に行われた 決算説明会 の中で、ユニバーサル・パークス&リゾーツと合意し、任天堂IPを用いたテーマパークを展開している計画があることを発表。
  2. ^ 2020年現在は創業家資産管理会社の株式会社山内が所有、現存建物の改修と一部新築を行い、2022年4月に18室のホテル「丸福樓」として開業されている[73][74][75]。
  3. ^ a b 公式の分類は「家庭用据置型テレビゲーム機」だが、従来の携帯型ゲーム機のように屋外に持ち出して遊ぶこともできる。
  4. ^ 1970年代には玩具として発売。1984年にはファミリーコンピュータの周辺機器として発売。
  5. ^ ウルトラコープの名称で販売されたこともある。
  6. ^ かつては大阪府大阪市に支店、北海道札幌市、愛知県名古屋市、岡山県岡山市、福岡県福岡市に営業所を設けていた。
  7. ^ 2017年4月3日、宇治大久保工場並びに大阪支店に任天堂販売株式会社京都物流センター並びに大阪支店が入居。同社が任天堂から賃借して使用している。
  8. ^ 台湾に現地法人「任天堂溥天股份有限公司」を置いていたが、2014年に任天堂（香港）有限公司へ業務を移管している。
  9. ^ Nintendo of Canada Ltd.、Nintendo Ibérica, S.A.、Nintendo RU LLC.、 Nintendo European Research and Development SAS、神游科技有限公司は間接所有。
  10. ^ 個人商店・山内房治郎商店初代店主として。
  11. ^ 個人商店・山内房治郎商店2代目店主として。
  12. ^ a b 2015年に実施の組織改編以前の所属。
  13. ^ 知的財産権が発生していない状態。
  14. ^ 公正な利用。
  15. ^ 小売価格の維持。
  16. ^ 当時はTBS系列だった。

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外部リンク