九州電灯鉄道株式会社(九州電燈鐵道株式會社、きゅうしゅうでんとうてつどうかぶしきがいしゃ)は、明治末期から大正にかけて存在した日本の電力会社・鉄道事業者である。福岡市に本社を置き、北部九州を中心に事業を展開した。略称は「九鉄」。 福岡市で1896年(明治29年)に設立された博多電灯株式会社(はかたでんとう)が起源。1911年(明治44年)に福岡市内で路面電車を運転する福博電気軌道と合併して博多電灯軌道株式会社(はかたでんとうきどう)と改称し、翌年、さらに佐賀県の九州電気と合併して九州電灯鉄道となった。その後も合併を繰り返し、福岡・佐賀両県のほか長崎県・熊本県・山口県にも供給区域を広げた。 1922年(大正11年)、愛知県に本社を置く関西電気(旧・名古屋電灯)と合併して解散した。この直後に関西電気は「東邦電力」へと改称している。 九州電灯鉄道は、大正から昭和戦前期にかけての電力業界大手「五大電力」のひとつ、東邦電力(1922 – 1942年)の前身である。この東邦電力は、福岡県福岡市など北部九州を主な供給区域としていた九州電灯鉄道と、愛知県名古屋市など東海地方を主な供給区域としていた名古屋電灯が合併し成立した。ただしその成立過程はやや複雑で、奈良県の関西水力電気がまず1921年(大正10年)10月に名古屋電灯を吸収合併して名古屋へ移転の上関西電気と改称し、この関西電気が翌1922年(大正11年)6月に九州電灯鉄道を合併して東邦電力に改称する、という過程をたどっている。また合併に先立つ1921年12月、九州電灯鉄道の経営陣の一部が関西電気に入っており、合併時点では関西電気・九州電灯鉄道の社長は同一人物であった。 九州電灯鉄道は元は「博多電灯」と称し、1896年(明治29年)に福岡市で設立された。開業は翌1897年(明治30年)で、このときに電灯供給を開始。1908年(明治41年)には動力用電力の供給も始めた。1911年(明治44年)、福岡市の福博電気軌道との合併に伴い「博多電灯軌道」に改称し、事業に電気供給事業のほか軌道事業(福博電車)・土地建物事業を加える。翌1912年(明治45年)には佐賀県や福岡県筑後地方に供給する九州電気(旧・広滝水力電気)を合併して「九州電灯鉄道」に改名した。以降も九州電灯鉄道は周辺事業者の統合を積極的に進めて事業を拡大、1920年(大正9年)にかけて11の電気事業者と1つの軌道事業者を合併ないし買収している。この結果、供給区域は福岡・佐賀両県のほか長崎県・熊本県・山口県に拡大し、福岡市・久留米市・大牟田市・佐賀市・唐津町(現・唐津市)・佐世保市・長崎市・下関市といった都市に供給した。また唐津の軌道事業(唐津軌道)も引き継いだ。 統合した事業者のうち、1916年(大正5年)に合併した長崎電気瓦斯から長崎市における都市ガス事業を引き継ぎ、1919年(大正8年)には「製作所」を建設して変圧器・電動機など電力機器の製作を始めた。こうして九州電灯鉄道は5種の事業を抱えるに至る。収入は電気供給事業が最多(1921年下期の決算では総収入の9割近くを占める)で、以下軌道事業・ガス事業・製作所事業・土地建物事業と続いた[3]。 電気事業者としての九州電灯鉄道は、1951年(昭和26年)に発足した九州電力・中国電力の管内にあった事業者のひとつである。軌道事業者としては西日本鉄道(西鉄)の前身のひとつであるが、運営していた路線はすべて廃止され現存しない。またガス事業は西部ガス、製作所事業は西部電機に引き継がれている。 博多電灯の設立[編集] 博多電灯設立に参加した太田清蔵(のちに社長) 1887年(明治20年)に東京電灯によって始まった日本の電気事業は、1890年代に入ると九州にも上陸し、まず熊本市において1891年(明治24年)に熊本電灯(のちの熊本電気)が開業、次いで長崎市でも1893年(明治26年)に長崎電灯(のちの長崎電気瓦斯)が供給を開始した[4]。 福岡市における電気事業起業の契機は、先に開業した東京の事業者からの勧誘であった。九州に電気事業が起こる前の1889年(明治22年)のことで、品川電灯社長の岩下清周らが福岡を訪れ、地元の有力者に電気事業の起業を勧誘したのである[5]。勧誘に応じて鋳物商磯野七平・油商太田清蔵らが起業に向けた調査を始めた[5]。翌年に始まる恐慌や帝国議会仮議事堂漏電火災の影響で実際の会社設立は遅滞するが、県会議員らによる「福博電灯」設立の動き(1893年8月会社設立出願)があると磯野らは慌てて資本金3万円での電灯会社起業を決定し、福博電灯発起人に少額の報酬を支払い出願を取り消させた[5]。 1894年(明治27年)6月、発起人から発起委員を選び、博多商業会議所に創立事務所を開設して本格的な設立準備が始まった[5][6]。日清戦争の影響で会社設立はさらに遅れるが戦後になると環境が整ったため、発起人は1895年(明治28年)10月4日付で「博多電灯株式会社」発起願を農商務省に提出した[6][7]。出願が翌1896年(明治29年)1月20日付で認可されると、それをうけて同年3月26日に創業総会開催に至る[6][7]。当時の電気事業起業手続きには、農商務省による発起認可と創業総会後に申請・免許される会社設立免許があり、また別途道府県による電気事業の許可があったが[8]、博多電灯に関しては農商務省の設立免許と福岡県の電気事業許可を得た日付を記す直接の史料は残されていない。ただし後述の大牟田支店開設時の商業登記には1896年5月6日付で会社設立[1]、逓信省の『電気事業要覧』には1894年10月29日付で電気事業経営許可とある[9]。 発足時の博多電灯の資本金は5万円[5]。総株数は2000株で、700株を発起人にて引き受け、残りの1300株は需要家を確実に得る意図から供給予約とセットで公募した[7]。しかし電気事業についての理解がいまだ浅い時代であったことから、株式の公募は不振であった[7]。社長には磯野七平が就任し、その他役員には太田清蔵らが名を連ねた[5]。役員はすべて博多の商人または福岡の銀行家であり、当初の博多電灯は地元企業としての色彩が強かったといえる[5]。 開業と拡大[編集] 会社設立とともに、博多電灯ではあらかじめ土地を確保していた市内の東中洲において発電所(東中洲発電所)の建設に着手した[7]。機械類は電灯2000灯の供給計画に基づき60キロワット発電機2台を東京の芝浦製作所(現・東芝)に、ボイラーを地元の工場にそれぞれ発注[7]。発電機を芝浦製作所に発注したのは、事業を勧誘した岩下清周が三井財閥の益田孝と関係があり、その益田から芝浦製作所(三井傘下)の機械を使うよう依頼されたためであった[10]。機械の据付は品川電灯から技師が出張して担当した[10]。工場の失火でボイラーの納入が遅延したため機械の据付完了は1897年(明治30年)7月であったが、今度は発電機の故障というトラブルがあり、修理のため営業開始は同年11月1日となった[7]。熊本電灯・長崎電灯に続く九州で3番目の電気供給事業である[11]。 会社設立前の段階では電灯1000灯を供給する計画であったため、発電機1台分の計算で資本金は5万円に設定されたが[7]、需要開拓のため電灯料金を低く抑えたことで想定以上の申し込みがあり、急遽社債発行と資金の借り入れによって発電機1台を追加で用意した[12]。このため負債比率が高くなって追加融資が受けにくくなり、開業直後に早くも資金不足に陥ってしまう[12]。しかし開業時から電灯数が発電能力の限度に近い1800灯に達するなど需要は多く発電所増設が必須な情勢であった[12]。その一方で、開業直前の1897年10月に初代社長の磯野七平が死去した後、11月に取締役の太田清蔵が2代目社長となるが翌1898年4月には新任の取締役石橋勇三郎が専務となる(社長空席)[13]、というように磯野の後継が決まらず企業統治でも不安定な状況にあった[12]。 1898年(明治31年)になって倍額増資による負債一掃と発電所の増設という打開策が考案されたが、この計画は経営陣と株主の対立を招く[12]。同年8月、役員総辞職により取締役・監査役すべて前任者と異なるという新経営陣が就任する(社長・専務空白)が、2か月後の10月にはこの役員も総辞職に至る[13]。同月の株主総会では選出された役員が全員就任を拒否するという事態へと発展、一時は会社の解散さえ噂されるまでになった[12]。結局10月末に専務野村祐雄、取締役太田清蔵・石橋勇三郎らという新経営陣が立ち上げられ[13]、12月には増資問題の妥協が成立、10万円への倍額増資が決定した[12]。 倍額増資で可能となった発電所の増設は翌1899年(明治32年)12月に完成[12]。この間の1899年6月に燃料石炭費の高騰を理由に電灯料金を大幅に引き上げたが、熊本電灯や長崎電灯など周辺事業者と同水準の料金であり需要家の反対はなく、したがって需要増加のペースが衰えることはなかった[12]。料金の値上げと供給増加で業績は高配当が可能となるまでに好転し、好業績を背景に社内の対立は終息していった[12]。
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