沖本まどか – Wikipedia

Posted on by

沖本 まどか（おきもと まどか）は、日本の経済学者（国際貿易論・ミクロ経済学・戦略的貿易政策）。学位は博士（経済学）（名古屋大学・課程〈甲〉博士・2014年）。静岡県立大学経営情報学部講師・大学院経営情報イノベーション研究科講師。

独立行政法人日本学術振興会特別研究員、名古屋大学大学院経済学研究科特別研究員、静岡県立大学経営情報学部助教などを歴任した。

国際貿易論、ミクロ経済学、戦略的貿易政策を専攻する経済学者である[1]。食品の貿易における情報の非対称性について研究していた[2]。日本学術振興会の特別研究員を務めたのち[3]、名古屋大学や静岡県立大学にて教鞭を執った[3]。

生い立ち[編集]

同名の国立大学法人により設置・運営される名古屋大学に進学し[4][† 1]、経済学部の経済学科にて学んだ[4]。2009年（平成21年）3月、名古屋大学を卒業した[4]。それに伴い、学士（経済学）の学位を取得した。さらに名古屋大学の大学院に進学し[4]、経済学研究科にて学んだ[4]。2011年（平成23年）3月、名古屋大学の大学院における博士課程前期課程を修了した[4]。それに伴い、修士（経済学）の学位を取得した。その後、さらに博士課程後期課程に進学し、在学中に「食品貿易を事例とした国際的な情報の非対称性の下での国際貿易に関する理論的研究」[5]と題した博士論文を執筆した。学部生の頃より多和田眞の門下となり、博士課程後期課程でも指導を受けていたが、2013年（平成25年）に多和田が退職することになった。そのため、博士課程後期課程の最後の一年間については、前半は花薗誠が指導教員となり、後半は柳瀬明彦が指導教員となった。2014年（平成26年）3月、名古屋大学の大学院における博士課程後期課程を修了した[4]。それに伴い、博士（経済学）の学位を取得した[5][6]。

経済学者として[編集]

大学院在学中の2011年（平成23年）4月から2014年（平成26年）3月までの間、文部科学省の独立行政法人である日本学術振興会の特別研究員に選任されていた[3]。また、2012年（平成24年）4月から2013年（平成25年）3月にかけて、経済産業省の独立行政法人である経済産業研究所のリサーチアシスタントを務めることになり[3]、名古屋大学大学院経済学研究科や南山大学経済学部にて研究に従事した[3]。ただし、日本学術振興会の特別研究員は副業が禁止されているため、あくまで無償のボランティアとして経済産業研究所に雇用される形態を採っていた[3]。

大学院修了後は、母校である名古屋大学の大学院に採用され[3]、2014年（平成26年）4月から2015年（平成27年）3月まで経済学研究科の特別研究員として勤務した[3]。また、2014年（平成26年）10月から2015年（平成27年）3月にかけて、経済学研究科の講師を非常勤で兼務していた[3]。その傍ら、他の教育・研究機関においても教鞭を執っていた[3]。梅村学園が設置・運営する中京大学においては、2014年（平成26年）4月より経済学部の講師を非常勤で兼任した[3]。2015年（平成27年）4月、県と同名の公立大学法人により設置・運営される静岡県立大学に転じ[3]、経営情報学部の助教に就任した[3]。経営情報学部においては、主として経営情報学科の講義に携わった。また、静岡県立大学の大学院においては、経営情報イノベーション研究科の助教を兼務することになった。経営情報イノベーション研究科においては、主として経営情報イノベーション専攻の講義に携わった。その後、静岡県立大学の経営情報学部において、講師に昇任した。講師となってからも、引き続き経営情報学科の講義を担当した。また、静岡県立大学の大学院においても、経営情報イノベーション研究科の講師を兼務することになった。講師となってからも、引き続き経営情報イノベーション専攻の講義を担当した。

専門は経済学であり、特に国際貿易論[1]、ミクロ経済学[1]、戦略的貿易政策[1]、といった分野の研究に従事した[1]。具体的には、情報の非対称性が存在する状況下での食品の貿易について研究していた[2]。また、経済成長と食料の価格や食料安全保障との関係性についても研究していた[2]。なお、博士課程前期課程にて修士論文として執筆した「食品貿易を事例とした国際的な情報の非対称性の下での国際貿易に関する理論的研究」[7]が評価され、2011年（平成23年）10月9日に熊田禎宣賞が授与されている[7][8]。また、「不完全競争の下での不良品が混入する食品輸入国の貿易政策と経済厚生」[9]が評価され、2016年（平成28年）10月9日に日本地域学会奨励賞が授与されている[8]。

学術団体としては、日本経済学会[10]、日本国際経済学会[10]、日本応用経済学会[10]、日本地域学会[10]、といった団体に所属していた。

註釈[編集]

出典[編集]

関連人物[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]